韓国大統領が暴露してしまった「国産新鋭戦闘機」の致命的弱点
さらに、航空機に搭載されたレーダーや射撃管制との統合試験にも長い時間がかかる。開発に手間取れば、せっかく完成した戦闘機の寿命が尽きてしまいかねない。
現在、短距離・中長距離の国産空対空ミサイル開発が進むが、順調に行っても、量産は2030年代半ば以降となる見通しだ。それまでの戦力空白を埋めるための「つなぎ」として、ミーティアなど欧州製ミサイルを十分に確保する必要があるとの指摘が出ている。しかし、予算制約を理由に調達は最小限にとどまっている。
北朝鮮は最近、性能は未知数ながら、長距離空対地ミサイルを公開した。中国は2030年までに第5世代戦闘機J-20を約1000機保有する計画だ。韓国空軍にとっては、高性能な空対空ミサイルがいくらあっても十分とは言えないほどなのだ。（参考記事：「韓国軍は空母を持っても自衛隊と対等にはなれない」中国メディア）
戦闘機だけを先に完成させ、武装を後回しにしたツケが、いま韓国空軍の現実的な課題として突きつけられている。